家賃値上げ対応の続き
今回は家賃値上げを受け入れるにしても、次の更新日（2年後）にさらなる値上げも想定される中、今後の住居戦略も真剣に考えておくべきだろう。
住居に関する理想
住居に関する私の理想としては、次のようなものになる。
まず、私は、一度きりの人生において「様々な世界を自分の目で見る」ということをしたいと考えていた。
実際に様々な場所で暮らし、様々な場所で生活してみる。そのために、物を減らし、物に対する依存も減らし、可能な限り身軽な状態にする。場所に束縛されずに生活し、場所に束縛されずに仕事ができる状態を作る。ある意味ではミニマリストとデジタルノマドを組み合わせたような生き方に変えていく。
実際に引っ越しをするのは大変な場合は、まずは可能な限り低コストの住居を確保し、そこをベースにして、「短期滞在」という形で様々な場所をめぐってみるのもいい。
その中で、私が理想とする場所（自然の近くでかつ生活の便も確保できる場所）を探していく。そしてその場所に小さくてもいいので住居を購入して、そこを終の棲家とする。
では、その理想を実現させるために、具体的にどのような戦略を立てるべきか。
低コスト住居の確保（公営住宅）
まずは、今回の家賃値上げを機に、低コスト住居の確保の検討を加速させる。
具体的には公営住宅（市営住宅）の検討を進める。
住宅使用料（家賃）
川崎市における市営住宅の住宅使用料（家賃）は、下記計算式によって計算される。
例えば、下記条件で家賃額を試算してみる。
- 月収：10万4,000円以下
- 住宅の広さ：42m2
- 築年数：52年
- 駅からの直線距離・浴室の有無等：1
この条件の場合、家賃額は23,179円となる。
使用許可期間
市営住宅に関して、60歳未満の単身者向けは「定期使用許可」という形になる。
使用許可期間は入居日から5年となっており、条件を満たせば、1回に限り5年の延長が可能となる。つまり、最長でも10年間しか住めない。
10年後には強制的に立ち退く必要がある。
住居費比較（総費用）
このまま現在の賃貸マンションに住み続ける場合と、今回の家賃値上げを機に市営住宅に住み替える場合とで住居費の比較をしてみる。
計算条件
計算条件としては下記とした。
賃貸マンションは管理会社の家賃値上げ額を反映した金額。また現在私の借りている賃貸マンションはWiFi通信料込みだが、市営住宅では別途インターネット回線について契約が必要となる。
計算結果
市営住宅の使用期間が10年とした場合、10年間における総額の費用は下記になる。
市営住宅の方が約770万円も費用を抑えられる。
今後の住居戦略
今後の住居戦略に関して、次のようなステップで進める。
- 低コストの住居確保（市営住宅）
- 物を最小限に減らす（ミニマリスト）
- 様々な場所で暮らしてみる（デジタルノマド）
低コストの住居確保（市営住宅）
市営住宅については応募者が複数の場合は抽選になるので、必ず希望の物件が借りられるとは限らない。また、当選したとしても市営住宅を借りるためには条件が設定されており、その条件を満たしているかの審査も入る。まずは行動しないと何も変わらないので、すぐに応募は開始する。
次の賃貸契約の更新日（2年後）にはさらなる値上げを要求される可能性もあるので、2年後までに市営住宅に住居を移すことを目指す。
物を最小限に減らす（ミニマリスト）
並行して、自宅にある不要な物の廃棄を進め、保有する物を最小限まで減らしていく。
引っ越しの身体的手間や精神的手間を最小限まで減らす。引っ越しというのは、不要なものを廃棄する貴重なきっかけになる。前回の引っ越し（厚木→川崎）においても、本や衣類などで不要なものを可能な限り廃棄して身軽にしてから引っ越しを行っている。
様々な場所で暮らしてみる（デジタルノマド）
市営住宅を確保することができれば、低コストの住居を最長10年間確保できることになる。
その10年間を最大限活用して、デジタルノマドのための準備を進めていく。
最大の固定費である「住居費」を可能な限り圧縮することができているので、低コストの住居（市営住宅）をベースにして、様々な場所で暮らすということを試していく。まずは引っ越しまでしなくても「短期滞在」という形でいいだろう。
また、それを実現させるためにも、現在日常的に行っている作業や仕事をすべて、場所に依存せずにデジタルベースで実施できるような形に修正していく。
