アーリーリタイアについての資産推移シミュレーション。
2020年10月に一度実施しているが、その時から状況はどのように変わっているのか。
計算条件
今の私が43歳。
その43歳の時点で退職独立に進み、アーリーリタイアを実現させたとする。
以下の3つの条件でもって資産推移シミュレーションを実施してみよう。
条件1：完全リタイア
投資資金：0円
事業所得：0円
投資にも資金を廻さず、事業所得も得られないとした一番シビアな条件。
資産は全て現金として保有し、その現金を使い切ることによって100歳までの資金を賄う。基本的には収入は65歳以降の年金のみ。
ある意味では、一番「Die with Zero」に近いプラン。
条件2：セミリタイア（投資家）
投資資金：30,000,000円（配当利回り3.5%（税引き後））
事業所得：0円/月
日本株1,500万、米国株1,500万で、カテゴリーも分散したうえで高配当銘柄を 3,000万円だけ買う。この3,000万の株式は基本的には死ぬまで保有。
条件3：セミリタイア（投資家+事業収入）
投資資金：30,000,000円（配当利回り3.5%（税引き後））
事業所得：50,000円/月
条件2に追加して、何とか「趣味の収益化」によって 月5万の収入を作り出す。
条件1：完全リタイア
計算条件
資産推移（グラフ）
年金受給開始となる65歳までに約2,900万円 の資産を食いつぶす。
収入は65歳以降の年金しか無いとした一番厳しい条件だが、それでも65歳時点で約6,800万の資産が残る。何かしらの臨時支出があったとしても残資産（約6,800万）で賄う。
Die with Zeroを考えたら資産を残しても仕方ないので、もう少し生活費を増やしてもいいかな。
条件２：セミリタイア（投資家）
計算条件
資産推移（グラフ）
資産をほぼほぼ維持した状態で65歳の年金受給開始まで持っていけそう。
逆に言うと、3,000万の資産を配当利回り3.5%で運用することが出来れば、ある意味では不労収入（配当収入）で生活費の大部分を賄うことが出来るということになる。
そうなると「3,000万」というのが保有株式の一つの目安になるだろうか。
条件3：セミリタイア（投資家+事業収入）
計算条件
資産推移（グラフ）
月50,000円の事業収入を作り出せるのなら、配当収入と事業収入で完全に生活費を賄える。
そう考えると「月50,000円」をまずは事業収入の一つの目安としよう。
ただし、変に事業収入が増えると社会保険料や税金も増えることになる。そこは考えものかもしれない。
