2023年4月23日の日経新聞の記事。
企業は対面重視へ投資 ＮＴＴなどは在宅維持
2023/04/23 日本経済新聞
新型コロナウイルス禍からの経済活動の正常化で、従業員がオフィス出社に回帰してきた。
東京都心部のオフィス出社率は7割を超える。レゾナック・ホールディングスなど対面重視へオフィスの機能を強化する企業もある。テレワークも定着するなか、企業はアフターコロナの働き方改革を進めている。
概要
- マスク着用ルールが緩和された３月の平均はコロナ禍の２０２０年４月以降で初めて７０を記録した。
- 新型コロナの感染症法上の分類が５月８日に「５類」に移行することをにらみ、企業も相次ぎ出社に関する社内運用ルールを変更する。
- パーソル総合研究所の調査によると、出社時の生産性を１００とした場合、テレワーク時の生産性は８９．６％にとどまった。コロナ禍当初の水準よりは６ポイント弱上昇しているものの、出社したほうが生産性が高いと考える日本人は多い。
コロナが「５類」に移行することもあり、各社でテレワークでなく出社を求めるような形になってきているとのこと。
私の勤める会社の場合
そもそも私が勤めている会社は、だいぶ前からテレワークはほとんど廃止されたような状態だった。
事業所にほぼ全員が毎日出社する。
テレワークをしているのはごく一部の職種の人たちだけだった。
例えば私のようにメーカーでハード関連の製品開発職に就いている場合は、試作機の評価や実験が必要になるので実際に出社して手を動かさないことには話にはならない。
それに、ちょっとしたコミュニケーションを取るのでも実際に話してしまったほうが早い場合がある。
ただ、今回のコロナは、働き方自体を大きく変えたのも事実だった。
会議なども以前は実際に会議室に集まってやっていたのだけど、コロナを経て会議のほとんどがweb会議に移行した。
web会議であれば実際の会議室を抑える必要もなく、電子上で簡単に会議設定が出来る。コロナ前はその便利さを全く理解していなかったのだけど、コロナもあり仕方なしに始めたそれらの方法の便利さに、もはやもとの「対面会議」には戻れないくらいに会社内に普及していた。
そして多くの人が、
「テレワークでも十分働くことが出来る」
と気づくことが出来たのだと思う。
場所に束縛されない生き方
私はずっと、場所に束縛されない生き方をしたいと思っていた。
場所に束縛されない生き方とは、「場所に束縛されない働き方」とニアリーイコールだった。
そしてそのために生き方や働き方を変える必要があるのだとしたら、その変化に対しては躊躇するべきではないと信じていた。
会社という枠組みの中で必死に働き続け、その裏では「場所に束縛されない生き方」という目標を達成するために今まで色々と準備してきたし、色々と努力してきた。
そして目指すところまで、あと一歩のところに私は立っていた。
その一歩を踏み出すことができれば、私はどこにいても生きることが出来るし、どこにいても働くことが出来る。
恐れることは無い、勇気を出して前に進もう。
