会社概要
ライオンデルバセル・インダストリーズは、オランダに設立されたアメリカの多国籍化学メーカー。
米国事業の本社はテキサス州ヒューストンにあり、英国ロンドンにもオフィスがある。同社はポリエチレンおよびポリプロピレン技術の最大のライセンサー。
世界における化学メーカーにおいて、2021年の売り上げは第8位の規模となっている。
2021年の化学品売上高（単位：百万米ドル）
- BASF：92,982
- シノペック：65,848
- ダウ：54,968
- サビック：43,230
- 台湾プラスチック：43,173
- イネオス：39,937
- ペトロチャイナ：39,693
- ライオンデルバセルインダストリーズ：38,995
- LG化学：37,257
- エクソンモービル：36,858
- 三菱ケミカルグループ：30,719
株価チャート
2024年上旬より、下落トレンドが継続している。
直近では40ドル付近で反発の兆しも見せているが、本当にそのまま反発していくのかは分からない。
日足チャート
週足チャート
売上高、営業利益
24年12月期
- 売上高：403億ドル
- 営業利益：21億ドル
- 営業利益率：5.2%
やはり化学メーカーという装置産業であることもあり、営業利益率は約5%とそれほど高くはない。
しかも25年12月期は、純利益について赤字転落が予想されている。
配当
- 配当金：5.48ドル
- 株価（11/26）：47.01ドル
- 一株利益：4.15ドル（24年12月期）
- 一株利益：-0.45ドル（25年12月期予測）
- 配当利回り：11.6%
- 配当性向：132.0%（24年12月期）
- 配当性向：-%（25年12月期予測）
配当利回りは約11%と非常に高い。
ただし、24年12月決算における一株利益で計算すると、配当性向は132%と非常に高い値になっている。つまり、利益以上の配当金を拠出している。
しかも、25年12月決算は赤字転落が予測されている。
今の水準の配当がこのまま維持できるのかどうかは不透明。
配当金 推移
配当利回り 推移
配当金は緩やかな増配を継続している。
また、配当利回りは4%以上と、ある程度一貫して高い状態を維持している。
2024年9月以降は株価の下落に伴い、配当利回りも大きく上昇している。
バランスシート
- 自己資本比率：34.8%
- 有利子負債比率：31.1％
自己資本比率は約35%程度は維持しており、また、有利子負債比率も約30%とそこまで高くない。
財務構造としてはそこまで脆弱ではなさそう。
キャッシュフロー
2024年12月期
- 営業CF：38億ドル
- 投資CF：-18億ドル
- 財務CF：-18億ドル
フリーキャッシュフローは約20億ドルのプラスであり、それなりにキャッシュを稼ぐことができている。
関連記事
2025/04/26 日本経済新聞
２５日の米株式市場でダウ工業株３０種平均は４日続伸し、前日比２０ドル高の４万０１１３ドルで終えた。金融政策への政治介入を巡る混乱はひとまず落ち着いたが、関税の影響を見極めるにはまだ時間を要する。とりわけ、中国の報復がエネルギーや化学といった輸出産業に暗い影を落としている。
下落率が大きい銘柄をみると、石油・天然ガスなど資源関連に加え、ダウやライオンデルバセル・インダストリーズといった化学大手が目立つ。ＱＵＩＣＫ・ファクトセットによると、浮動株に占める空売り比率はダウとライオンデルバセルが２月時点の２％前後から足元では４％を上回る。投資家は化学株に弱気になっている。
化学品は自動車や電機、建設から生活必需品まで幅広い用途があり、その動向は経済活動との連動が高いといわれる。足元の不振は関税による景気減速への懸念に加え、対中輸出が急減することへの警戒がある。
バンク・オブ・アメリカによると、代表的な合成樹脂のポリエチレンは米国産の５割を輸出し、そのうち２割が中国向けだ。中国の対米関税は１２５％に達している。米国の輸出価格はすでに下落しているが、「関税問題が早期に解決できなければ、一段と下がる」（キーバンク・キャピタル・マーケッツ）との見方が根強い。
米国のシェール革命は、天然ガスや原油の生産を飛躍的に拡大させ、原油の輸入国から輸出国への復活につながった。安価な原料を武器に化学産業も成長。米化学工業協会によると、過去１０年で米国の化学品輸出は１８％増え、輸出品の１０％を占めるようになった。
まとめ
米中間の関税戦争の影響もあり、25年12月期は赤字転落予想となっている。
赤字転落予想となっている中、配当は増配となっている。
業績悪化に伴い株価は大きく下げており、それにより配当利回りは10%以上に跳ね上がっている。
配当利回りだけを見ると魅力的だが、やはり直近の業績悪化が気になる。
株価や配当は、その企業の利益水準を反映したものに集約されていくので、将来的には減配が予想される。
財務構造としてはそこまで問題は無いようだが、利益構造で大きな懸念がある。
もう少し化学業界全体の行く末を見てから投資判断をした方がいいかもしれない。
