株価チャート
22年7月の3,750円を底にして上昇トレンド。
さらに、5/9の決算発表後に窓を開けて上昇している。
週足で見ても、20年7月の2,500円から倍以上に上昇している。
これ以上の買い圧力はどこまで継続するのか。
日足チャート
週足チャート
23年3月期 通期決算
決算発表日:2023年5月9日
売上高、営業利益
- 収益:24.9%増
- 税引前利益:30.0%増
- 当期利益:11,806億円
純利益が 1兆円の大台を突破している。
四季報予測が11,500億円なので、予測をやや上回る結果。
配当
- 配当金:200円
- 株価(5/21):5,535円
- 一株利益:663.79円
- 配当利回り:3.6%
- 配当性向:30.1%
24年3月期は、前記から20円の増配。ただ、ここのところの株価上昇を受けてそれでも配当利回りは 3.6%まで下がってしまっている。
配当性向は 30%と全く問題ないレベル。
株主還元のイメージとしては、自己株式取得と配当の組み合わせになっている。
総還元性向40%程度が企業としての目途。
バランスシート
社債及び借入金
流動負債
非流動負債
巨額の利益を受けてなのか、抱えている借入金(流動負債、非流動負債)は圧縮できている。
セグメント
- 天然ガス:1,706億円
- 総合素材:619億円
- 石油・化学ソリューション:450億円
- 金属資源:4,393億円
- 産業インフラ:318億円
- 自動車・モビリティ:1,274億円
- 食品産業:633億円
- コンシューマー産業:229億円
- 電力ソリューション:618億円
- 複合都市開発:1,232億円
さすがに金属資源と天然ガスで大きな利益を上げている。
ただ、他のセグメント(自動車等)についてもある程度満遍なく利益を上げられている。利益に対するロバスト性は高そう。
関連記事
新興に100億円 脱炭素、国際競争挑む
2023/05/17 日本経済新聞
次世代エネルギー技術である核融合発電で官民が日本連合を形成する。
三菱商事や関西電力、政府系ファンドなど16社が京都大学発スタートアップに計約100億円出資する。設備や人材に資金を投じ、開発力を高める。燃料は海水から採取できるため無尽蔵に近く、脱炭素の切り札として期待されている。オールジャパン体制で先行する海外勢との競争に挑む。
前期最終、三菱商事は1兆円超 脱炭素の収益化急ぐ 5社の利益、バフェット氏投資後4倍
2023/05/10 日本経済新聞
総合商社の2023年3月期連結決算(国際会計基準)が9日出そろった。
大手5社の合計純利益は約4兆2000億円を超え、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が大量保有を始めた21年3月期から4倍超に増えた。24年3月期は市況が一服し、一転して全社最終減益の見通し。今後は脱炭素やデジタルなど市況に頼らない事業の成長モデル確立が課題となる。
まとめ
資源高の恩恵を受けて、1兆円を超える純利益を上げている。さすがに今期は減益予想となっているが、それでも会社予想は9,200億円の純利益予想となっている。金属資源の利益が頭一つ出ているが、それでも他のカテゴリーでも1,000億規模の純利益は上げられている。
ここのところの株価上昇を受けて3.6%まで配当利回りが下がっているのが唯一の難点。
市場要因での下落待ちかな。様子見。