2022年6月4日の記事。
がんの収入減に備える
まず貯蓄、長期化は保険で（トップストーリー）
2022/06/04 日本経済新聞
日本では2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで亡くなるとされる。
近年は医療の進歩などで生存率が上がり「死の病」から「長く付き合う病」へと変わりつつある。がんで長く治療を受けるようになると費用が膨らみやすく収入が減るケースも多い。いざというときに利用できる制度を確認し、必要な備えをしておきたい。
今は2人に1人はがんになるという。
怖い話だ。
現在作成している人生計画では退職独立後においてもある程度の資産のバッファーは想定しているのだけど、当然どこかのタイミングで私もがんになってしまうということも十分にあり得る。2人に1人ががんになるのだから。
そのときに、 事前に準備した資産バッファーだけで治療費を賄えるのか。
未来に何が起こるか分からない。
確かにそうなのだけど、かといってすべてを成り行きに任せてしまっていたら 将来のリスク要因によって生活が行き詰ってしまうことも十分にあり得る。すべてを想定するのは難しいとしても、ある程度のことは想定しておいて事前に準備できるものはしておくべき。
どのような制度があるの？
公的な制度には「負担を減らす」と「収入を補填する」の２つがあるらしい。
前者の代表例が高額療養費制度で、後者が傷病手当金や障害年金など。
高額療養費制度について
医療費の家計負担が重くならないよう、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が１か月（歴月：１日から末日まで）で上限額を超えた場合、その超えた額を支給する「高額療養費制度」があります。
上限額は、年齢や所得に応じて定められており、
いくつかの条件を満たすことにより、負担を更に軽減するしくみも設けられています。
高額医療費制度において、上限額は所得によって異なるらしい。
例えば、完全にアーリーリタイアを実現させて配当収入と資産の切り崩しだけで生活している場合、住民税非課税者としてひと月の上限額は35,400円となる。それが1年間継続するとしても約40万円。
この程度であれば、事前に準備した資産バッファーで何とか賄えるだろう。
利用できる公的制度は最大限活用していく。
それが「リカバリープラン」として機能するのであれば、将来的なリスク低減を図りながらアーリーリタイアを実現させていくための大きな備えになるはず。
